QCサークル活動(小集団改善活動)とは

QCサークル活動(小集団改善活動)とは

QCサークル活動(小集団改善活動)の誕生

日本の産業界が安定成長期にあった1951年にデミング賞が創設され、一斉に品質管理の導入が広がりました。全社的な品質管理活動(TQC)の一環として、製造現場でも活発な品質管理活動がはじめられ、産業界の第一線職場からの強い要望を受け、1962年4月に現場における品質管理の普及を目的とした雑誌『現場とQC』(現在の『QCサークル』)誌が発刊されました。

創刊号では、当時の編集委員長の故石川馨氏(当時、東京大学教授)が、「発刊に当たって」のメッセージで、現場第一線監督者に対して、「読者で輪読会を開催し、雑誌を教材としてQCを勉強するグループを結成してほしい」と呼びかけ、QCサークルは誕生しました。また、QCサークル活動の普及と組織作りのために創刊号の発刊に当たり日本科学技術連盟内にQCサークル本部を設け、結成したQCサークルの本部登録制度を創設しました。

だから、今こそ、QCサークル活動(小集団改善活動)

QCサークル活動の変遷

QCサークルは、勉強したことを自分たちの身近な問題に適用して改善効果を上げるほど実力がつき、それらの体験事例を発表する場として、QCサークル大会が各地で行われるようになりました。1963年5月に仙台で「第1回QCサークル大会」が開催され、2008年5月には第5000回を迎えました。
QCサークルが職場第一線に定着して職場改善に取り組むことにより、単調になりがちな現場作業を創造性のある仕事に変え、品質と生産性の飛躍的向上に寄与しました。こうして、QCサークル活動は、その実践を通して、単なる改善だけでなく、人間の能力向上、活力のある職場づくりなどにつながり、全国の多くの職場に広まり、日本が世界の品質のトップリーダーとなることに大きく貢献しています。

QCサークル活動の全国展開

QCサークルの数が増えてくると本部だけでは推進が難しくなり、1964年以降、地域ごとに支部を設け地域独自の推進と普及を進め、本部が支部を支援する体制をつくりました。QCサークルの活性化に伴い全国で9支部が発足し、さらにきめ細かい推進活動のための地区・ブロックに分かれた運営という現在の組織体制に発展しました。

QCサークル活動の基本理念

QCサークル本部は、QCサークル活動に関わる人たちが活動に期待し、進むべき方向を示すものとして、1970年に『QCサークル綱領』(1996年に『QCサークルの基本』と改称)を発刊し、QCサークル活動の基本理念を示しました。また、1972年には『QCサークル活動運営の基本』を発刊しました。

QCサークルの基本

QCサークル活動とは

QCサークルとは、
 第一線の職場で働く人々が
 継続的に製品・サービス・仕事などの質の管理・改善を行う
小グループである。

この小グループは、
 運営を自主的に行い
 QCの考え方・手法などを活用し
 創造性を発揮し
 自己啓発・相互啓発をはかり
活動を進める。

この活動は、
 QCサークルメンバーの能力向上・自己実現
 明るく活力に満ちた生きがいのある
 職場づくりお客様満足の向上および社会への貢献
をめざす。

経営者・管理者は、
 この活動を企業の体質改善・発展に寄与させるために
 人材育成・職場活性化の重要な活動として位置づけ
 自らTQMなどの全社的活動を実践するとともに
 人間性を尊重し全員参加をめざした指導・支援
を行う。
              

QCサークル活動の基本理念

● 人間の能力を発揮し、無限の可能性を引き出す。
● 間性を尊重して、生きがいのある明るい職場をつくる。
● 業の体質改善・発展に寄与する。

QCサークル活動の発展

生産会社の製造部門中心に始められたQCサークル活動は、生産会社の事務部門・営業部門・技術部門などに広がり、その後、事務・販売・サービスの企業・部門や医療・福祉施設にも広く普及しました。
現在、QCサークル活動は、欧米・南米・東南アジアなど約80ヵ国・地域で導入・推進され、普及・発展して成果を上げています。
また、近年ではQCサークル活動という名のもとに、いろいろな呼び名の小集団改善活動が各社・組織で工夫され展開されています。

QCサークル活動への期待

現在、企業は経営の効率化、新製品の開発、新規分野への進出といった現状打破の戦略を展開する基盤として、第一線職場の高い能力と活力が重要な要素となっています。QCサークル活動は、自ら考え、自ら学び、自ら行動することにより無限の可能性を引き出し、更なる能力の向上へとつなげ、活力ある職場づくりに有効な活動といえます。そして、品質向上、原価低減、効率化などの成果を上げることにより、企業への貢献、新規業務への適応が期待されています。また、経営方針をはじめ部門方針などの方針の達成、仕事の質の改善などの推進が期待されています。