導入時からの活動を知っている方々が、殆ど卒業され、本来の活動の目的や必要性の理解が薄れ始めています。また、管理職層がこの活動を全く知らない部署からの移動者が多くなっており、理解を深めることが大変になってきています。
これからの人たちに、もう一度基本に返った教育と必要性についての教育を実施していく予定です。
当社は、約500名のメンバーが82サークルに分かれ、小さいものから大きな改善まで取組んでいます。年間目標を見える化し、『件数（1人あたり1.1件）』と『質（Ａ、Ｂ、Ｃ、ａ、ｂ5段階のＡ＋Ｂが目標の20％以上）』の2項目を重点項目に設定し計画的な活動を推進しております。如何に『やらされ感』を払拭し、『自主的活動』へ転換できるかを常に考え、モチベーションおよびチャレンジ精神の向上につながる仕組みづくりに取組んでいます。
今後は採用難・人材不足の観点からも、柔軟な発想力・吸収力が重要と考えます。例えば他社・異業種より気づきを得て、自分の業務に置換できる力を鍛えられるよう推進していきたい。
組合・会社TOPからの「発表ありきで形骸化したQCサークル活動で本当にいいのか？」という声の元、2020年6月から全社大会・社外派遣を一旦休止し、「実活動」の定着に歩み出した。活動見直しから約1年半、
など実施してきた。 まだ活動の半ばではあるが、徐々に実活動が浸透しつつあり、「形骸化したQCサークル活動」からの脱皮の兆しが見えてきた。
まずは実活動の定着を図り、実際の活動と発表内容をリンクしたものにしていく。その上でデータの収集や解析にAIやDXを使った効果的な分析方法を確立し、QCサークル活動の新たな進め方を推進していく。
82サークルが活動しており完結件数も一人当たり1.1件の目標を大幅に達成している。外部大会にも積極的に出場し、好成績をおさめている。全体的に活性化していると言える。
活発に活動しているサークルと、活動が停滞しているサークルの差が激しい。今後は停滞サークルの原因を理解した上で、どうやる気にさせるかを考えていきたい。理想は、どのサークルもバラツキがなく活動できること。
活発とまではいえないまでも、活動を継続しています。コロナ禍により、以前のように社内大会を開催できるまでに至っていないのが現状です。
コロナ禍、世界的な半導体不足、原油価格高騰など、ここ数年の情勢変化は経済活動に大きな影響を及ぼしています。弊社でもその影響を多分に受け、企業活動が著しく変化しました。折角のQCサークル活動ですが、コミュニケーションの機会を奪われるなど、活動によって得られる協調性や連帯感が失われつつあることも否定できません。しかし、企業活動が変化してきている今、新しいQCサークル活動の形態を見出し、活動をオリジナリティのある活動で継続させていきたいと考えています。
新しい組織体系の下、今新たに推進体系を整え直した。結果、活動の基本である、会合開催については、目標である月２回以上の開催は出来ている。 社外への挑戦意欲のあるサークルが出始めてきた。
ここ最近のコロナ過の状況や働き方など社会の様々な取り組み、また弊社の生産状況やＱＣサークル活動への関心を含めるとサークルとしての活動が難しくなってきているのが実情です。昔とは違い自主的な活動はできなくあくまでも業務の一環として小集団(職制)の活動となっています。
活動している小集団(職制)にいかに効率よく改善をしてもらうための手助けとして改善のステップとそれらに必要となってくるデータのまとめ方に必要なＱＣ手法の理解度向上が急務と思っております。そこで実態の把握を兼ねて対象者をサークルリーダー以下全員としてリーダーから順に基本的な使用する手法の勉強会の仕掛けを重点的に実施している最中です。
「QC的な物の見方、考え方ができる人材育成」を方針に掲げ、現業部門においてはQCサークル活動、スタッフ部門においては部門横断型や部署内プロジェクトを活動を実施しています。
活動している小集団(職制)にいかに効率よく改善をしてもらうための手助けとして改善のステップとそれらに必要となってく近年、働き方・ダイバーシティ・環境を対象にするなど活動テーマが多様化し、コロナ禍以降、大会や研修会のオンライン化が急速に進んでいます。 SNS・オンライン会議、発表会ありきの社会になり、他事業所・他部門・異業種間の情報交換・ベンチマークに対しての抵抗感が無くなっていくと思います。貪欲に良い事例・工夫・技術を取り入れる情報収集のアンテナ・発信力の強いサークルが大きく飛躍する一方で、変化に順応できないサークルが伸び悩む、QCサークルでも格差が出てくることが懸念されます。
導入当初は３サークルでしたが、現在は４６サークルに増えました。自部門の課題だけでなく、部門を横断したサークルを編成することで、より大きな課題に取り組める体制になりつつあります。事務部門の課題解決には、システムの改良や新システムの構築が必要な場合があります。そこで当社は、システム担当者が事務部門のサークルメンバーとして一緒に活動する機会が増えました。
新型コロナの影響でオンラインミーティングといった会合スタイルが定着してきたので、近年は他拠点のメンバーとも一緒に活動しやすくなりました。今後は、さらに部門横断型のサークルを増やして会社全体に関わる課題に取り組んでいけるように推進したいと思います。
2006年にQCサークル活動導入、今年で16年目、国内19拠点、海外（上海・マニラ）にて毎年150チームが活動しています。拠点選抜、拠点大会、全社大会を毎年開催。活動の成果をオンライン配信・ポータルへの資料・発表動画展開で全社にナレッジ共有をしています。
労働集約型産業である弊社はBPO企業として従業員の「改善力」こそがクライアントに価値を提供し続ける大事なスキルと考えています。業績拡大におけるチーム数増加、活動の「質」を担保する支援の強化に向け、改善を指導できる人材を育成するとともに管理・支援部門も含む全従業員の共通スキル化への見直し、活動の活性化を推進していく予定です。
コロナ禍ではありますが、サークル活動そのものには大きな変更などしておりませんが、弊社は全社大会の審査で現場現物を重視して行っている関係で、ここ２年は資料審査となり、本来評価してほしいところが上手く伝わらないことが問題です
新しい時代の・・・とよく言われますが、３現主義で活動も評価も変わることなく進めていきたいと考えております。 IT技術は、使う事が目的にならないように、サークル活動で目指す、人の成長を意識して、必要かつ効果的なものを見極めていきたいと考えます。
操業当初の1983年からサークル活動による改善を継続していますが、改善活動の基礎を築いて頂いたベテランの方々が定年を迎えており、サークル・改善活動の世代交代・伝承時期を迎えています。
今後の課題は「新人・若手への改善手法教育と実践によるレベルアップ」です。これまでは比較的解決しやすい問題が多く現場のメンバーは解決の糸口を見つけながら楽しんで問題解決をしていくことができましたが、最近は問題が複雑化し、特に経験の少ない若いメンバーにとって改善活動は難しいものになっているようです。そこで、今後のＱＣサークル活動は今まで以上に「問題解決へのモチーベションを向上」してもらえるよう、明るい雰囲気つくりなども意識しつつ「時代に合ったサークル活動」への取り組みをしたいと思っています。
直接（生産）部門では改善活動を通して人材を育成する仕組みとしてQCサークル活動を有効に活用している。また管理者も活動を支援し理解してくれている。一方で間接部門においてはQCサークル活動は、停滞している。「余分な仕事」とネガティブな印象を持つ社員・管理者が多く、中々浸透しない。
直接部門の成功体験事例紹介 広報活動を地道に続け、間接部門の管理者の理解を得る。その上でQCサークル活動を全社に展開していきたい。
1980年より、全社改善活動としてスタート。1990年代から2000年代にかけて、ＴＰＭ活動、品質工学、アメーバ経営活動、シックスシグマ活動、ＴＰＳ活動を経験ながら、2019年度より、職制を支援者として巻き込んだ「全部門」「全チーム」登録による全員参加のＱＣサークル活動を国内だけでなく、海外を含めて展開しています。
直接部門の成功体験事例紹介 広報活動を地道に続け、間接部門の管理者の理解を得る。その上でQCサークル活動を全社に人財育成・コミュニケーション重視の重要な活動として、サークル（チーム）でしか得られない一体感や「ジョブエンゲージメント」が得られる活動として、状況の変化に対応しながら推進していきたいとおもいます。
「ＱＣサークル」の名称を使わず、小集団改善活動と称し、「全員参加」ではなく一部の選ばれた人たちだけがチームをつくり 改善に着手する活動へと変わってしまいました。かつては全社を挙げて盛り上がっていた活動も今では製造部門だけが細々と継続している状況です。活動目的も業績向上に一本化され、人財育成や職場活性化の意味合いはほぼ失われ、職場内コミュニケーションにも弊害が起きており、いろんな意味で社内格差が生まれています。
混沌としてきた今こそＱＣサークル活動の原点に返り、本来の意義・目的を再認識した上で、時代や環境変化に柔軟に対応しながら、職種や年齢・性別等 様々な垣根を超えたありたい活動の姿実現に向けて理解活動と３ゲンでの実践を進めていきたい。
当社のＱＣサークル活動は1974年11月に導入し48年目を迎えました。社会情勢が様変わりする中、現在も「方針管理の一部を担う」活動として、「人づくり」「職場づくり」を狙いに全職場で全従業員がメンバーとなり活動が継続されています。
これからの10年は、市場や顧客からはより魅力あるモノを、地域社会からはSDGsなど環境に配慮したより厳しい企業活動を求められることと思います。問題はなくならないと同時に、課題も多くなると予想できます。継続は力であり、方針管理とリンクした活動として、更にＱＣセンスを意識した活動になるように、新しいアプローチや手法を習得させながら推進していく必要性を感じています。